警視庁公安部外事第一課(兼)警視庁刑事部捜査第一課、警視庁公安部公安総務課、内閣官房拉致問題対策本部、内閣官房内閣情報調査室 (CIRO)、察庁警備局警備企画課などで要職を歴任し、警視総監賞を数多く受賞。
退官後も、国家安全保障局 (NSS) に携わり、各国情報機関と連携し、主に中国、ロシア、北朝鮮等の情報調査・分析などの機密情報管理、経済安全保障に関する調査・企画・立案・実施を展開。
現在も一般財団法人世界政経調査会の研究員として活動し、同時に北村エコノミック・セキュリティ(KES)に所属。
多くの危機管理および稀有な体験を通じ、日本の未来、世界の平和のため、当団体を設立。
25歳で単身NYに移住。12年間、NYにおいて法人取引を主要事業とする米国不動産企業に勤務。その後その米国企業の日本法人立ち上げのため駐在員として日本に帰国。4年にわたり日本法人の代表取締役を務める。
NYの競争の激しい市場で、経営者が担う、未来を創造する責任、組織ダイナミクスの強化、人の潜在力を最大限に引き出すリーダーシップの重要性、を強く認識。
その後モルガン・スタンレー、コーポレートサービス部日本COO、アジア全域情報リスク管理の責任者の職責を経て起業。
現在も、30年にわたるグローバル環境の中でのビジネス経験とともに、グローバル組織のCXOに向け、組織変革およびエグゼクティブ・エジュケーションの観点から、コーチング、アドバイザリーサービスを提供。Human Capital Advisory partners (株) 代表取締役、国際コーチング連盟日本支部代表理事でもある。
テキサス大学 経営大学院 修了
埼玉県川越市 出身
幼少期から通算25年ほど米国で過ごす。
米国公認会計士 (USCPA)、プロジェクトマネージャーとして、PwCコンサルティング(日本)、KPMG(米国)などにおいて、会計システムコンサルティングや会計監査に従事。
2009年、米国にて独立し、米国企業の会計課題解決のためのプロジェクトマネージメント、業務構築などを実施。
2011年、東日本大震災をきっかけに日本に帰国。リモートで既存の米国クライアントのサポートをしながら、岐阜県飛騨市にてインバウンドツーリズムの復活のため、外国人向けに(主に富裕層、プロフェッショナル層)日本の地方に残る伝統文化や暮らしを英語で伝える活動を実施。この時、日本の伝統文化や暮らしに内在している知恵の可能性の大きさに気づく。
現在は東京拠点に移し、日米企業の向けのコンサルティング業務に従事。
日本の文化はソフトパワーの基盤となり、日本経済の礎になると確信しており、その重要性を民間レベルで伝える活動を継続。
ジョージタウン大学 卒業
元Fast Fitness Japan (Anytine Fitness 運営会社)代表取締役社長
一般社団法人 国連平和の鐘を守る会 代表理事
カドル株式会社 代表取締役社長
米国公認会計士 (USCPA)、公認内部監査人 (CIA)、公認システム内部監査人 (CISA)